トイレ修理で「ぼったくられた」という声は、残念ながら後を絶ちません。緊急性を悪用されたり、専門知識のなさをつけ込まれたりして、不当な高額請求に遭うケースは少なくありません。しかし、泣き寝入りする必要はありません。実際にあったぼったくり事例を知り、万が一被害に遭ってしまった場合の法的対処法を理解しておくことで、消費者としての権利を守ることができます。ある典型的な事例として、夜間のトイレ詰まりに緊急対応を依頼したところ、「今すぐやらないと床下まで水浸しになる」と不安を煽られ、通常数万円で済むはずの修理に、十数万円もの高額な費用を請求されたケースがあります。しかも、作業内容は簡単なラバーカップでの詰まり除去だったにもかかわらず、高圧洗浄や部品交換を行ったと偽り、高額な請求書を突きつけられたのです。この手の業者は、契約書の内容を十分に説明せず、その場でサインを強要する傾向があります。別の事例では、「無料点検」を謳って自宅に上がり込み、小さな部品の不具合を大々的に煽り立て、「このままでは水漏れで大変なことになる」と虚偽の説明をして、本来数千円で済む部品交換に数万円を請求するケースも報告されています。さらに、交換した部品が実際には故障しておらず、使える部品を不当に交換していたという悪質なケースもあります。もし、このようなぼったくりの被害に遭ってしまった場合、どうすれば良いのでしょうか。まず、最も重要なのは「証拠を残す」ことです。修理費用の見積書、請求書、領収書、そして業者とのやり取り（電話の録音、メール、ＬＩＮＥの履歴など）は、全て保存しておきましょう。可能であれば、修理前後のトイレの状態を写真や動画で記録しておくことも有効です。次に、「消費者ホットライン（１８８）」に相談しましょう。消費者ホットラインは、消費者トラブルに関する相談を受け付け、適切な機関へ案内してくれる窓口です。ここで相談することで、国民生活センターや消費生活センターといった専門機関に繋いでもらえ、具体的なアドバイスや解決に向けたサポートを受けることができます。法的対処としては、内容証明郵便による抗議や、少額訴訟の提起などが考えられます。しかし、これは専門知識が必要となるため、弁護士や司法書士といった法律の専門家に相談するのが確実です。